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iPS細胞から血小板を作り、患者自身に輸血をする臨床研究計画の実施を厚生労働省は了承しました。現在血液製剤は献血をもとに作られていますが、献血者数は減少傾向にあります。今回の研究は血液製剤の開発にも役立つことが期待されています。
”血液の難病患者の人工多能性幹細胞（ｉＰＳ細胞）から止血効果を持つ血液細胞「血小板」を作り、患者自身に輸血する京都大の臨床研究計画について、厚生労働省の部会は２１日、計画の実施を了承した。京大は１年以内に輸血を行う予定。
認められたのは、江藤浩之京大教授らのチームが申請した計画。血液の細胞を十分に作れなくなる「再生不良性貧血」の患者のｉＰＳ細胞から血小板を作り輸血する。既に患者１人を選んでおり、新たな募集はしない。
輸血は少量から始めて徐々に増やし、３回で計約１４００億個の血小板を投与。安全性と効果を１年間調べる。移植する細胞数は多いが、血小板は核を持たないことなどから、がん化する危険性は低いと考えられるという。
この病気には献血で得られた血小板を輸血する治療法があるものの、今回対象となる患者は他人の血小板だと拒絶反応を起こしやすい。現在は状態が安定しており本来輸血は不要だが、研究が成功すれば、将来輸血が必要になった場合に利用できる可能性が出てくる。
ｉＰＳ細胞を用いた再生医療の研究は、２０１４年に理化学研究所などが世界で初めて行った目の難病のほか、心臓や神経の病気で認められるなど広がっている。
患者自身のｉＰＳ細胞の利用は、目の難病患者に続き２例目。費用と時間がかかるが、拒絶反応を起こしにくい利点がある。
江藤教授は企業と連携し、多くの人が使える血小板製剤の開発に向けた臨床試験（治験）も計画しており、今回の研究で得られる情報が役立つと期待される。”
血小板製剤を含む血液製剤は現在献血をもとに作られています。しかし、血小板製剤は使用期限が短く、長期間の保存が難しいです。
献血をしている方の約70％は50歳未満の方々であり、この世代の方々が輸血医療を支えています。しかし、若年層(10～30代)の献血者数は減少傾向にあります。日本の少子高齢化が今後ますます進んでいくと、将来の安定供給に支障をきたす恐れがあります。
今回の研究が成功すれば、今後誰もが使える血液製剤の開発に役立つと期待されています。
iPS細胞は様々な研究が進んでいますが、実際に患者自身での診療試験も²例目となります。
iPS細胞についての研究はどんどん進んでいます。さらなる研究の進歩を期待します。
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