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厚生労働省は、2016年に新たにがんと診断された患者数は延べ99万人を超えたと、今月17日付で発表しました。すべての病院に患者データの届け出を義務付けた「全国がん登録」という新たな制度による初の集計で、日本のがんの実態が判明しました。
全国がん登録は、病院に届け出を義務化したがん登録推進法の施行に伴い、16年から始まりました。それ以前の登録制度は任意で、実際は登録漏れが指摘されていました。
集計結果によると、16年のがんの新規患者数は99万5132人（男性56万6575人、女性42万8499人、不明58人）。法施行前の登録をもとにした15年の患者数89万14445人（男性51万926人、女性38万519人）に比べ、10万3687人も多かった。
集計した国立がん研究センターによると、患者数が急増したというより、さらに正確なデータが集まったためとみられます。
部位ごとの患者数を見ると、大腸がんがトップで15万8127人（15.9％）、胃13万4650人（13.5％）、肺12万5454人（12.6％）の順に多い結果となりました。
また、男性は胃がんが最も多く、前立腺、大腸、肺、肝臓と続きます。女性は乳がんがトップで、次いで大腸、胃、肺、子宮の順でした。
今後は、新制度のデータが毎年発表され、5年生存率については、23年に最初の公表を行う予定です。
厚労省がん・疾病対策課の佐々木昌弘課長は「データを詳しく分析し、患者の状態に応じた医療体制の整備を進めたい」と話しています。
（引用URL：https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20190117-OYTET50011/）
日本人がかかりやすいがんの部位や割合を知ることにより、予防につなげることができます。医療体制や整備に頼ることも大事ですが、私たち自身もちょっとした体の変化にも敏感になり、早期発見につなげていきましょう。
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